うわさに口を閉ざすコスダックテーマ株

最近度重なる噂により、コスダック企業に公式見解を求める要求が相次いでいるが、大部分の企業が不誠意な回答で一貫し、厳しい視線が注がれている。

4日、金融監督院の電子公示システムによると、今年に入り先月迄、韓国取引所が要求した顕著な市況変動及び風説、報道説について回答した企業は全部で54社だ。このうち33社は、株価急騰落の他に、発表する重要な情報は無いと答えた。

被買収説及び持ち分売却等、様々な噂について回答した21社のうち、未確定だと答えた企業は13社、噂自体を最初から否定していた企業は8社だ。

大部分の企業が株価急騰と市場の噂に一貫して口を閉ざしている。実際に、総選挙を控え先月Barunson Games、ディオ、ハンラIMS等の政治家のテーマ株に買い気が集まり、株価が急騰の勢いを見せた。しかし、これらは実際に著しい市況変動において重要な意味を持たないと答えた。

未確定による公示の再回答期限も様々だ。JATY電子は最近のエコネクスへの被買収報道説に関した公式見解で、株式及び経営権の譲渡を推進中である等、現在迄具体的に決定した事項は無いと明らかにした。しかし、既に先月15日から株価は着実に上昇して50%程急騰した。具体的事項に関した再公示の期限は5日迄だ。

SMは、1月20日緑蛇メディア、三和ネットワークス、PANエンターテイメントの買収計画はないが、他の法人に対する買収を含め、事業の多角化を検討中だと発表した。

証券会社のある研究員は「大企業の投資説等を除いて、実は市場参加者の誰もが知っている内容の公式見解が相次ぎ、会社はこれを当然説明できないというコメディーのような状況が繰り返されている」と指摘した。

Source: ファイナンシャルニュース

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